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60年超の歴史と蓄積されたノウハウで、医療・福祉施設の最適な“かたち”を提案

60年超の歴史と蓄積されたノウハウで、医療・福祉施設の最適な“かたち”を提案

伊藤喜三郎建築研究所 設計本部

医療の進歩、変化を先取りする設計

1957年に虎の門病院(東京)の設計に携わるなど、伊藤喜三郎建築研究所は創設来およそ60年、医療施設をメインに実績を重ねてきた。病床を持たないクリニックから大規模医療機関まで、案件の8割以上は医療系が占め、福祉施設関連やリゾートホテルなどにもすそ野を広げている。

社員数は総勢145名で、大半が1級建築士をはじめとする技術者である。設計本部は第1、第2、第3設計部という体制で、「みんな医療施設の設計の経験があり、社全体としてこの分野で高いスキルを持っています」と桜井郁也取締役設計副本部長は言う。

「何といっても、長い歴史のなかで培われたノウハウを持っていることが当社の強みですね。〝代替わり〞してもそれを継承していけるよう、約3000項目のチェックシートを活用したシステム化を進める、といった取り組みにも力を入れているんですよ」

桜井氏は、医療施設設計の難しさを、「外来診療、中央診療、手術、検査、さらには病棟と、病院には様々な部門があり、非常に多機能です。それぞれの分野のことをよく理解しつつ、それらを連携させて一つの建物に構成していかなくてはなりません」と表現する。

加えて医療技術は日進月歩。診療報酬体系といった医療機関の経営に直結する行政の施策なども、時代の要請に合わせて猫の目のように変わる。
「我々はよく〝成長と変化〞という言葉を使うのですが、医療環境などに合わせて、病院という建物自体も成長し、変化していけるものでなくてはなりません。例えば、将来の増築や改修の要望に応えやすい、といったところまで考えた提案と設計が必要になるのです」

最適を常に目指し、海外展開も強化

最適を常に目指し、海外展開も強化

最適を常に目指し、海外展開も強化

多機能なだけでなく、病院には〝個性〞もある。
「規模や周辺環境などによって、求められるものは違います。まずは施主が自分の病院をどうしたいのか、しっかり耳を傾けることが大切なのです」と桜井氏は強調する。

ただし、実際には「どうすべきなのか」に、クライアント自身が気づいていないことも少なくないのだという。
「ご要望どおりに設計しました、では満足のいく建物をつくるのは難しい。例えば患者さんが快適でスタッフが働きやすい、といった〝空間〞の把握はもちろん、経営的な側面までしっかり押さえ、話し合わなければ、責任ある設計だとはいえないと考えています。我々はそういった背景も踏まえたうえで、60年間の蓄積に基づいて『最適』を提案する、いわばコンサル的な仕事の進め方を心がけています」

そのためには、設計プラスαの知識も必要になる。
「例えば研修では、外部から様々な方を招いて話をしていただき、医療関連の最新情報などを共有できるよう努めています。同時に、建築設計はやはり実体験が重要です。現場に行って、スタッフや患者さん、高齢者や障害者の方などの目線で見る。それが次の設計に生きてくる。救命救急の現場に泊まり込み、貴重な体験をさせてもらった社員もいます」

今後のターゲットの一つに位置づけるのが、海外展開だ。すでに中国大連市の大学病院を設計しているが、「日本の医療が進出すれば、それに見合った施設も必要とされます。加えて今後、東南アジアにおける医療、福祉施設に対するニーズも急速に高まるはずです」と桜井氏は話す。
現在、「スキルが高く、コミュニケーション能力のある人材」を募集している。「新卒だけでなく、即戦力も期待したい」そうだ。

ところで同社は、社員に占める女性の比率が約3割と、同規模の事務所に比べて高い。
「ダイバーシティを旨とし、障害者や高齢者の方も積極的に雇用しています。育児休暇中の女性も多いです。男性にも適用される育児休暇、育児時短制度もあるなど、ワークライフバランス向上にも取り組んでいます」

PROFILE

桜井 郁也

桜井 郁也

1980年、明治大学理工学部建築学科卒業後、株式会社伊藤喜三郎建築研究所入社。

東京医科大学、川口市立医療センター、

上海日本総領事館、栃木県医師会塩原温泉病院など、

病院を中心とした国内外の幅広い設計業務に携わってきた。

2009年、同社取締役設計本部副本部長に就任。

株式会社伊藤喜三郎建築研究所

所在地/東京都豊島区高田2-17-22
TEL/03-5954-7681
http://www.k-ito.co.jp/
1952年、建築家・伊藤喜三郎が創設以来、数多くの医療施設を設計した経験と実績に基づくノウハウの蓄積を生かして、

高齢者施設をはじめとする福祉施設やリゾートホテル、オフィス、商業施設、教育研究施設などの

設計・監理のほか、調査、診断、企画、コンサルティングに携わる。

社員数は145名で、大半が技術者。女性比率が約3割と高い。

国内事業の拡大を図るほか、中国をはじめとした海外展開の強化を目指している。

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